
組織のあり方について
島根県スキー連盟副会長
白木 賢司
平素より関係各位の皆さまには島根県スキー連盟の推進活動に対しましてご協力ご支援を頂いております事に対してまず衷心よりお礼申し上げます。
副会長就任以来3期目を迎えております、私自身スキー連盟に何の役割を果たしているか自分自身定かではないと思って自問自答をしております。今回、「スキーしまね」に事務局より投稿依頼を受けて3度目の投稿をいたします。
コロナ禍で創設90周年事業も関係各位協議の中一年伸ばし伸ばしの中、最終的には記念誌発行で記念式典等実施をせずに終了しております。その間皆さんとの顔を合わせての会議交流等も疎遠になり不本意な状況が続いておりましたが、やはり顔を合わせ、直接に協議を重ねることが組織の強化に繋がることと思います。コロナ禍も五類に変更又今までどおりの活動が出来る状況になりましたが長い間の空白が今後の活動に響くのではと心配しておりますが、皆様の協力の元、頑張って行きたいと考えています。
今後に向けてのことですが、一町目一番地は2030年開催「国民スポーツ大会」への組織上げての取組が重要であると思います。競技部のみならず教育部、役員一丸となりそれぞれが協力して、選手の強化の推進を図ることが必要です。今こそ「選手育成」「連盟の組織の強化」を図り、全員の力で推進をしていかなくてはならないと思います。先ずは「ジュニアの育成」に係ると思います。第一に「指導者役員各位」の子供さんの参加を、第二に「県下の学校」との連携、スキー競技には強化指定校の決定がなされておりません。競技力向上を目指すには、「強化指定校の選定」が必要では無いかと思います。
二番地として「財政の問題」が挙げられます、全日本スキー連盟の令和6年度収支予算書を見ても、単年度では赤字の状況で有ります、島根県においても同様の状況が続くと思っています。報告書においては収支報告のみで無く、「貸借対照表」も必要になると思っております。又今後においては2030年に向けての「国民スポーツ大会」「島根かみあり国スポ」へ向けての選手強化等もあり、幅広いスポンサーの発掘等実施しなくてはなりません。又公認登録者の減少等「財政基盤の確立」の課題も今後の協議の重要案件であります。
三番地としては、競技人口者の減少、準指導員等受検者の減少、公認登録者の高齢化、登録抹消者の増加等があり、収入の減少は今後とも続くと思われますので、先ずは「競技人口の育成」「指導者の育成」が必要です。
四番地としては、近年温暖化による全国的にスキー場の減少が問題視されております、特に石見地域、広島北部も含めスキー場の廃業等厳しい状況が続いておりましたが、嬉しいことに地元の協力により、瑞穂ハイランドのスキー場の開設は、我々においては嬉しい状況であり、みんなと協力して末永く開設が出来る様に、みんなの力で協力して行きたいと思っております。
厳しいことばかり申し上げましたが、現状として記載いたしました、基本野外での「大空の元」での活動は元気が出る源であり、楽しい雰囲気は皆様方思っておられることと思っています。
最後になりましたが、厳しい状況化では有りますが、今年度においても皆様方の協力の元、元気な姿でスキー場で会いたいと思います。今年度もよろしくご指導、ご鞭撻を願いします。